全国の教員ら教育関係者が未来の学校づくりを考え、議論した「ともに考える　私たちの学校プロジェクト」のメンバーのひとり、五十嵐夕介さんは、自身が東京都内の公立中学校で不登校対応に関わっていることから、「誰一人取り残さない」というテーマに関心を持って参加 ...

中教審は８月、「『令和の日本型学校教育』を担う質の高い教師の確保のための環境整備に関する総合的な方策について」と題する答申を出しました。中堅層を対象に「新たな職」を創設することが盛り込まれています。どのようなものになりそうか、教職員の制度に… ...

さまざまな介護現場を見てきた和田さんには、在宅介護・施設介護の違い、介護サービスの種類の違いなどにより、働き手に求められる視点も、仕事内容も、一様ではないように映る。「人口減少、高齢化が今後さらに進む中、さまざまな人と関わって新たな価値をつくっていく ...

「寺子屋朝日for ...

東京都教育委員会は、7月に実施した教員採用試験で、一部科目を大学3年生から受験できる「前倒し選考」の通過者が、前年度比1.4倍の2600人に上ったと発表した。通過率は同11ポイント増の83.0％だった。教員のなり手不足が深刻化するなか、都教… ...

「学びの多様化学校」は、だれもが安心して過ごせるよう、文部科学大臣の指定により、実態に配慮した特別の教育課程を編成できる学校です。今回は、九州初の公立小中一貫校（義務教育学校）として2024年4月に開校した大分県玖珠町立学びの多様化学校校長… ...

学習指導要領の改訂に向けた議論がまもなく、文部科学大臣の諮問機関の中央教育審議会で始まります。これに先立ち、寺子屋朝日では今年5月から、「ともに考える ...

「親が良いと思って子どもにしていることが、まさかの教育虐待になる？」「自分やパートナー、知り合いはどうだろうか」。子育てや子どもの教育に関わる人にとって、教育虐待はセンセーショナルな言葉かもしれません。この記事では、教育虐待という言葉を広げ… ...

教育や教職の魅力を発信する教育研究イベント「Tokyo Education ...

「これって、もしかしてウチの学校だけ？」「授業での挑戦を紹介したい」「職場の同僚には言えないけれど」……。教職員の会員限定サイト「寺子屋朝日for ...

香川県立高校の生徒が授業で使うタブレット端末について、2025年度の入学者以降は自己負担とする県の方針に対して、県内で子育てをする保護者から疑問の声が上がり始めた。10月末ごろまでオンラインや街頭で公費負担の継続を求める署名活動をする。… ...

文部科学省の調査によると、不登校の小中学生は約30万人、長期欠席の小中学生は約46万人、日本語指導が必要な外国籍などの小中高校生は約6万9千人。京都教育大学教授の黒田恭史さんは、こうした子どもたちの学びを支えるため、日本語を含む多言語に対応… ...